大阪大学に追いつけ追い越せ - 大阪公立大学
大阪大学に追いつけ追い越せ
0名前を書き忘れた受験生
2022/10/25 18:24 7503view
神戸を抜いた今、次は大阪大学だ
大阪公立大は規模が大きく、また学費免除可能性も高いし立地も良い
大阪大学も5年以内に抜く事ができるであろう
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21名前を書き忘れた受験生 2022/11/09 09:24
【偏差値ランキング2022～2023 学部別一覧】
①位 医学部 72
②位 獣医学部 66
③位 法学部 65
③位 文学部 65
⑤位 商学部 64
⑤位 経済学部 64
⑦位 生活科学部 63
⑦位 工学部 63
⑧位 理学部 62
⑧位 現代システム科学域 62
⑧位 看護学部 62
⑪位 農学部 61
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2022/11/09 09:24
【偏差値ランキング2022～2023 学部別一覧】
①位 医学部 72
②位 獣医学部 66
③位 法学部 65
③位 文学部 65
⑤位 商学部 64
⑤位 経済学部 64
⑦位 生活科学部 63
⑦位 工学部 63
⑧位 理学部 62
⑧位 現代システム科学域 62
⑧位 看護学部 62
⑪位 農学部 61
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20名前を書き忘れた受験生 2022/11/09 08:55
【大阪府の支援】大阪公立大学等授業料等支援制度
親の経済事情や家庭の個別事情によって、大阪の子どもたちが進学を諦めることなくチャレンジできるよう、大阪で子育てをしている世帯への支援として、令和2年度入学生から、【国の支援】高等教育の修学支援新制度に大阪府独自の制度を加え、大阪公立大学・大阪府立大学・大阪市立大学の授業料等支援制度を実施しています。
次の5つの要件を全て満たす者
1.学生等の要件
2.大阪府内在住要件
3.国籍・在留資格に関する要件
4.大学に進学するまでの期間に関する要件
5.家計の経済状況に関する要件 など
【大学独自の制度】授業料減免制度
経済的な理由で授業料を納付することが困難な者等を対象に、授業料の減免の許可を受ける制度があります。
・大阪公立大学、大阪府立大学又は大阪市立大学に在籍する者で、次の要件に該当する者
1.学部・学域に在籍する者のうち、【国の支援】高等教育の修学支援新制度「大学への入学時期に係る基準」に該当しない者
2.博士前期課程、修士課程又は大学院法学研究科法曹養成専攻に在籍する者（大阪府立大学・大阪市立大学の学生は2020年度以降の入学生）のうち、【大阪府の支援】大阪公立大学等授業料等支援制度「申請要件」に該当しない者
3.博士後期課程又は博士課程に在籍する者
4.博士前期課程、博士課程又は大学院法学研究科法曹養成専攻に在籍する2019年度以前に入学した者
・経済的理由のため授業料を納付することが困難な者
・修学状況が良好で学習意欲が旺盛な者
1.学部・学域に在籍する者は2021年度成績・累計GPA上位1/2以上の者（医学部医学科に在籍する者は、過去において留年することなく進級をしている者）
2.大学院生は研究計画が予定通り進捗している者（大学院法学研究科法曹養成専攻に在籍する者は学業における目的について、新入生は研究計画について）
・申請回数（最短修業年限と同回数が上限）を越えてない者、但し長期履修生制度を利用している者は在籍予定年限を上限回数とする。
次の要件に該当する者は、申請対象外となります。
1.過去に留年をした者
2.大学院法学研究科法曹養成専攻に在籍する者のうち、特待生になった者
3.外国人留学生（学生課留学生担当へお問い合わせください）
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2022/11/09 08:55
【大阪府の支援】大阪公立大学等授業料等支援制度
親の経済事情や家庭の個別事情によって、大阪の子どもたちが進学を諦めることなくチャレンジできるよう、大阪で子育てをしている世帯への支援として、令和2年度入学生から、【国の支援】高等教育の修学支援新制度に大阪府独自の制度を加え、大阪公立大学・大阪府立大学・大阪市立大学の授業料等支援制度を実施しています。
次の5つの要件を全て満たす者
1.学生等の要件
2.大阪府内在住要件
3.国籍・在留資格に関する要件
4.大学に進学するまでの期間に関する要件
5.家計の経済状況に関する要件 など
【大学独自の制度】授業料減免制度
経済的な理由で授業料を納付することが困難な者等を対象に、授業料の減免の許可を受ける制度があります。
・大阪公立大学、大阪府立大学又は大阪市立大学に在籍する者で、次の要件に該当する者
1.学部・学域に在籍する者のうち、【国の支援】高等教育の修学支援新制度「大学への入学時期に係る基準」に該当しない者
2.博士前期課程、修士課程又は大学院法学研究科法曹養成専攻に在籍する者（大阪府立大学・大阪市立大学の学生は2020年度以降の入学生）のうち、【大阪府の支援】大阪公立大学等授業料等支援制度「申請要件」に該当しない者
3.博士後期課程又は博士課程に在籍する者
4.博士前期課程、博士課程又は大学院法学研究科法曹養成専攻に在籍する2019年度以前に入学した者
・経済的理由のため授業料を納付することが困難な者
・修学状況が良好で学習意欲が旺盛な者
1.学部・学域に在籍する者は2021年度成績・累計GPA上位1/2以上の者（医学部医学科に在籍する者は、過去において留年することなく進級をしている者）
2.大学院生は研究計画が予定通り進捗している者（大学院法学研究科法曹養成専攻に在籍する者は学業における目的について、新入生は研究計画について）
・申請回数（最短修業年限と同回数が上限）を越えてない者、但し長期履修生制度を利用している者は在籍予定年限を上限回数とする。
次の要件に該当する者は、申請対象外となります。
1.過去に留年をした者
2.大学院法学研究科法曹養成専攻に在籍する者のうち、特待生になった者
3.外国人留学生（学生課留学生担当へお問い合わせください）
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18名前を書き忘れた受験生 2022/11/09 08:26
私学の学生でなくてもアルバイトの事90％人が考えている 日本人の子供は両親のこといつも思ってるからな
300万もアルバイトで無理や
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2022/11/09 08:26
私学の学生でなくてもアルバイトの事90％人が考えている 日本人の子供は両親のこといつも思ってるからな
300万もアルバイトで無理や
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17名前を書き忘れた受験生 2022/11/09 07:46
>>14
大阪府の無償化が続くと普通にあり得るよな
阪大、神戸大は年53万6000円やのに大阪公立大は学費無料とかズルない？
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2022/11/09 07:46
>>14
大阪府の無償化が続くと普通にあり得るよな
阪大、神戸大は年53万6000円やのに大阪公立大は学費無料とかズルない？
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